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自然療法クアオルトの保養地が活発化

ひまわり生命が全社員にクアオルト体験を提供する「健康応援企業」を目指した取り組み実施 したと報道されました。
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険は、全社員3200名を対象にした健康応援施策「クアオルト(Kurort)」を実施しました。
その取り組み内容は自然の中でウォーキングや食事を楽しみ、また地元民と交流することで心身の健康を増進させる取り組みです。
将来的には様々な自治体と提携して、顧客や法人の取引先などにも提供していきたいという計画です。

では、自然療法クアオルトの生まれた流れを見てみましょう。
ドイツでは、クアオルトのような医療保険が適用になる自然療法やホメオパシー医学、そして現代医学などが選択できる統合医療になっています。
クアオルトでは、医療保険が適用される場所で、専門医や医療機関のほか、様々な施設が稼働しています。
ということは、ハードソフトともに、質の高いものがあり、クアオルトを日本で実現するためには建設経費や運営経費も膨大なものになります。また、日本の温泉を取り巻く環境もドイツとは異なり、日本では医療保険の適用は受けられません。
クアオルトが理想的だとしても、ドイツの仕組みそのままでは、日本の風土や文化、国民性に馴染まない部分が沢山あるということです。

ドイツの仕組みそのままでは日本に馴染まないとしても、日本の自然環境は、海や山が近く、川や温泉もたくさんあり、クアオルトの視点から検討すれば、世界でも大変恵まれた資源を持つ国です。
この自然資源をどのように生かして、国民が健康になることが出来るかという視点は、健康長寿のためには極めて大切なものです。

いくら自然資源に恵まれても、健康づくりが十分推進されたとは言えません。
大切なことは、健康づくりを進めるための社会環境をどう整備するかという課題に応えることです。
個人で健康づくりに取り組むだけではなく、たくさんの仲間とともに、楽しく無理なく安心して取り組むためには、地域上げての健康づくりを目指す日本型のクアオルトが有効です。

ドイツを基本としながら、日本の風土や文化、国民性に合わせた、健康づくりのプログラムや仕組みを提供し、自治体をあげて健康づくりに取り組むことで、地域住民の健康が向上し国民健康保険や介護保険を担う自治体の経営にも効果が出てきます。
日本型のクアオルトは、行政内部の様々な部署が連携して取り組む必要がありますが、まだまだ日本型のクアオルトの研究は進んでいません。そのために、様々な専門分野の研究を進める必要があります。

医療の分野、運動の分野、メンタルヘルスの分野、介護や福祉の分野、環境の分野、景観の分野、公共政策の分野、地域産業の連携の分野など、様々な分野の専門家が関わり、「日本型クアオルトの概念規定」というものを明確にする必要があります。
このような日本型クアオルトは、50年近く前から、観光地として有名な九州の由布院温泉のある由布市で取り組まれてきました。
このクアオルトのまちづくりが人々に評価されて、たくさんの観光客が訪れています。

そのほか、山形県上山市、和歌山県田辺市、新潟県妙高市、石川県珠洲市、島根県大田市、秋田県三種町、群馬県みなかみ町、 さらに2017年には兵庫県多可町が加わり、全国6市3町が日本クアオルト協議会を結成し、現在日本型のクアオルトを目指して、各自治体が取り組みを開始しているところです。

一般社団法人 健康保養地医学研究機構

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